新型コロナウイルスの感染拡大防止の対策として体温計を購入している法人が増えていると思いますが、その体温計の購入費用はもちろん経費にすることができます。
体温計を購入したときの勘定科目や仕訳について、例題を用いて解説します。
医療法人（病院）や学校法人（幼稚園や保育園）、社会福祉法人の場合についても、説明します。
一般企業の場合
従業員が出社した際に検温するための非接触の体温計を購入し、代金2,500円を現金で支払いました。
| 勘定科目 | 借方金額 | 勘定科目 | 貸方金額 |
| 消耗品費 | 2,500円 | 現金 | 2,500円 |
勘定科目は「消耗品費」を使用するとよいでしょう。
従業員のために購入したものであれば、「福利厚生費」でも問題ありません。
医療法人の場合
病院に診療にきた患者が使用する体温計を購入し、代金1,500円を現金で支払いました。
| 勘定科目 | 借方金額 | 勘定科目 | 貸方金額 |
| 消耗品費 | 1,500円 | 現金 | 1,500円 |
医療法人であっても、勘定科目に縛りはありませんので、「消耗品費」を使用するとよいでしょう。
学校法人の場合
保育園の園児が検温するための非接触の体温計を購入し、代金3,500円を現金で支払いました。
| 勘定科目 | 借方金額 | 勘定科目 | 貸方金額 |
| 消耗品費 | 3,500円 | 現金 | 3,500円 |
勘定科目は、管理経費の「消耗品費」を使用するとよいでしょう。
教職員のために購入したものであれば、「福利厚生費」でも問題ありません。
社会福祉法人の場合
施設の利用者の検温するための非接触の体温計を購入し、代金1,250円を現金で支払いました。
| 勘定科目 | 借方金額 | 勘定科目 | 貸方金額 |
| 診療・療養等材料費 | 1,250円 | 現金 | 1,250円 |
勘定科目は、事業費の「診療・療養等材料費」を使用するとよいでしょう。
職員のために購入したものであれば、事務費の「事務消耗品費」や「福利厚生費」でも問題ありません。