会社や個人事業主が、事務所や店舗に配置する机やイスなどの家具を購入した場合、経費として処理することができます。
家具の購入したときの簿記の仕訳や勘定科目について、例題を用いてわかりやすく解説します。
単価が10万円以上～30万円未満の家具を購入した場合
青色申告している場合、「少額減価償却資産の特例」が適用できる可能性があります。
単価が30万円以上の家具を購入した場合
経営している飲食店の店舗に置く、400,000円のソファを購入しました。送料として別途10,000円かかります。
| 借方科目 | 借方金額 | 貸方科目 | 貸方金額 |
| 工具器具備品 | 410,000円 | 普通預金 | 410,000円 |
「工具器具備品」の勘定科目で固定資産に計上します。
送料は固定資産の取得価額に含めなければいけません。